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㈱マグネットと㈱フレームが連携し分水高校カヌー部支援プラットフォーム設立 ~分水高校カヌー部の活動を一緒に支援する企業を募集いたします~
2021年1月16日 株式会社MGNET
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プレスリリース提供元:ValuePress!

この度、株式会社マグネット(新潟県燕市東太田14−3、代表取締役:武田修美(以下、マグネット社) )と株式会社フレーム(新潟県新潟市中央区万代3丁目3-27、代表取締役:石川竜太(以下、フレーム社))は新潟県立分水高校カヌー部の活動に賛同し、部活動のブランディング及び活動を支援するプラットフォームを立ち上げます。

マグネット社は、これまでものづくりを中心としたまちづくりや人づくりなどの業務を行ってきており、2017年にグッドデザイン賞を受賞した「つばめいく」のディレクションをはじめ、県内外の大学や市内の高校と提携し、教育分野にも積極的に取り組んでいます。

一方、フレーム社は、これまで商品・ブランド開発、広告制作、C.I(コーポレートアイデンティティ)・V.I(ヴィジュアルアイデンティティ)計画、セールスプロモーションなどのデザイン全般を行ってきており、キリンビバレッジ「生茶」「yosa soda」のパッケージデザインやLOTTE「紗々」のパッケージデザインなど、各種ブランドのロゴ等を多数手がけているデザイン会社です。

この度、この2社が分水高校カヌー部の活動や顧問の鈴木敏郎先生の想いに賛同し、カヌー部の活動を様々な方に知っていただくためのブランディングやデザインを行うとともに地域の企業を結びカヌー部の活動を支援するためのプラットフォームを作ります。

■分水高校カヌー部の練習環境の現状

分水高校カヌー部が目指しているのは日本一です。
毎年、全国高校総合体育大会(インターハイ)や国体など全国を舞台に戦っており、国体では表彰台に上がるなど数多くの優秀な成績を残してきました。さらに、OBにはU23日本代表として世界選手権に出場するなど日本代表候補としても活躍しているなど、日々、日本一に向けてカヌーの練習に打ち込んでいます。
一方で、練習拠点は、長岡市内の揚水機場や燕市内の公園の駐車場を間借りして活動を行っています。カヌーの保管場所についても屋外で野ざらしの中で保管しており、カバーをして保管していますが、屋内での保管よりもカヌーが劣化しやすく大雪の際は重みでカヌーが破損してしまうというのが現状です。

さらに、支援が必要な要素として大きいのが、カヌーの特性上、ほかの競技よりもカヌーの運送等に費用が掛かるため、インターハイに出場する際に選手にかかわる経費だけで300万円以上掛かるなど活動費用の捻出も毎年大きな課題となっています。
これからもカヌー部の強化を進め、目指す日本一になるためには、日々の練習を積み上げることと同時に、このような環境に左右されずに練習に打ち込める環境の整備も重要です。

■分水高校カヌー部顧問・鈴木敏郎先生の想い

分水高校カヌー部の顧問である鈴木敏郎先生は、この川に囲まれた燕市という地域とカヌー部の活動の親和性をとても大切にしています。
そのうえで、カヌー部が関わる全ての人々の希望という名の灯台でありたいという想いのもと、在校生や保護者、小中学生、地域の方々、そして、 企業の方々から可能性を感じてもらい、ワクワクできるきっかけにしていきたいと考え、指導にあたっています。
さらには、カヌーを通した活動が地域の文化の一助になるようにという想いをもち、日々取り組まれています。

■私たちができること

私たちマグネット社とフレーム社は分水高校カヌー部の活動環境の向上や鈴木敏郎先生の想いに賛同し、私たちができることとして、カヌー部の活動を地域に届け、支援していただく企業をつなげていくサポートを行うために普段、企業を対象に行っているブランディングやデザインを分水高校カヌー部に対して行い、あわせて私たちがこれまで培ってきた地域の様々な企業とのつながりを活かし、支援のためのプラットフォームづくりを行います。

■プラットフォームについて

この取り組みでは、マグネット社やフレーム社が普段業務で行っているブランディングやデザインの技術提供など、活動するための費用をスポンサーとして募るかたちに限らず、分水高校カヌー部と一緒に日本一を目指すパートナーとして、活動費用とあわせてこの地域の企業の方々が持っている技術や商品などをご提供いただけることで今後もつながり続けていく関係を作っていきます。
他にも以下のような例を考えています。
・飲食店の方々であれば部活後の栄養補給のために食事で応援
・車屋さんであればカヌーを運搬するためのトレーラーの整備やカヌーの修繕 など

■今後の取り組みについて

今回の分水高校カヌー部の活動のように、地域に好循環をもたらし社会的にも非常に意義のある活動を行っている一方で、必ずしも活動を持続していく環境が整っていない取り組みに対してマグネット社とフレーム社は業務提携をおこない、これらの社会的な課題解決のために取り組んでいきます。


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